地域おこし協力隊に興味を持っている方にとって、副業ができるかどうかは大きなポイントではないでしょうか。
任期中に副業のスキルも上げて、終了後に副業を本業にしたい、
またはメイン収入と副業からの収入、など収入の分散化をしたい。
色々と夢はあるかと思いますが、いかんせん情報がないので現実的な絵を描けない
と言うことはありませんか？
僕はそうでした。
情報も錯綜してますしね。
なので僕が副業について、事実を伝えます。
地域おこし協力隊は副業ができます。
しかし、場合によってはできません。
では、どんなときに副業ができて、どんなときにできないのでしょうか。
この記事では、応募する時に1つだけ気をつければ
副業ができる環境で協力隊になれるということをお伝えしたいと思います。
地域おこし協力隊をざっくり確認しておく
本題に行く前に、地域おこし協力隊とは何かについてざっくり確認しておきましょう。
- 地域おこし協力隊は総務省がやっている事業です。
- 目的は地域おこし協力隊が田舎に定住することです。
- 任期は3年です。
こんな感じです。
え？これだけかって？？
これらを理解するだけで、実はかなり理解度高いんですよ。安心してください。
地域おこし協力隊の副業について
地域おこし協力隊の副業についてですが、
と
副業ができない場合があります。
この違い、実は
自治体/契約内容によるんです。
契約内容とか言われてもよくわからないですよね。
でも、副業ができないというのも困りますよね。
短い人生のうち3年を使うのだから、環境はなるべく整えたいものです。
じゃあ副業ができるかどうかを募集している自治体にいちいち確かめないといけないのかというと
そうではありません。
実は募集要項のうち、たった１項目だけちゃんとチェックすればわかるんです。
地域おこし協力隊で副業ができるところに応募するためのたった1つの確認ポイント
要は、
どこに応募しようかなー
と応募要項を見るついでに1つだけ確認すればほぼ副業が可能か否かがわかるんです。
それはズバリ
雇用関係の有無です。
え、それだけでわかるのって？
わかるんです。
ほぼわかるんです。
こう言うことなんです。
雇用関係「あり」= 公務員 = 副業×
雇用関係「なし」= 個人事業主 = 副業◯
地域おこし協力隊の副業。応募時に気をつけるたった1つのこと：まとめ
地域おこし協力隊は、契約によっては副業が可能です。
副業が可能かどうかを見分けるには、
募集要項の「雇用関係の有無」を確認しましょう。
あり→公務員扱いになるので副業できない
なし→個人事業主なので副業OK
と言うことになります。
*例外あり
副業ができるか否かは協力隊が終わった後の選択肢に大きく関わりますので、
応募段階できちんと確認しておきたいところです。
以上、「地域おこし協力隊の副業。応募時に気をつけるたった1つのこと」でした。
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